■建築研究資料 |
No.167号(2015(平成27年) 10月) |
<概要> | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||
本資料は、国土技術政策総合研究所、(独)建築研究所及び(独)都市再生機構の3 者により、2010−2013年度に実施した地盤‐建築物の同時地震観測に関する共同研究の成果を取りまとめたものである。本研究では、地盤‐構造物の動的相互作用(SSI)に着目して、地盤‐建築物の同時地震観測点の拡充と、地震観測記録の収集、整理及び分析に取り組んでいる。 まず、地震観測記録の整理方法を定めた上で、記録の整理結果に基づき建築物の階数等に応じたSSI の様相を大局的に把握している。次に、SSIによる建築物の地震応答低減効果を定量的に表示する方法を提案し、2011年東北地方太平洋沖地震を含む観測記録に基づき、いくつかの建築物事例について建築物への地震入力と地震応答に対するSSIの影響を分析している。また、基礎入力動に関する既往の簡易評価方法の妥当性を、地震観測記録を用いて検証し、建築物への入力損失効果に対する基礎構造形式等の影響を検討している。 なお、本共同研究は、国土技術政策総合研究所の総合技術開発プロジェクト(総プロ)「地震動情報の高度化に対応した建築物の耐震性能評価技術の開発」(2010-1013年度)が着手されたのを機に実施された。本共同研究では、総プロに地震観測記録と地震観測点の情報を提供するとともに、そこでの検討を踏まえ記録の整理・分析に取り組んだが、本書はこれらの活動の成果を報告するものである。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||
|